1.ロジカルシンキングとは

◆ロジカルシンキングとは

ロジカルシンキングとは、一貫していて筋が通っている考え方、あるいは説明の仕方のことです。
日本語に訳すと「論理的思考」 「論理的な考え方」をさします。

物事を論理的に捉えながら話すことにより、聞き手にもわかりやすく伝えることができます。
また、問題解決の際にも原因特定や解決策の立案に効果的な思考プロセスです。
ビジネスシーンでは、分かりやすく筋の通っている話し方や相手を納得させる話し方を身につけることはとても重要です。

ロジカルシンキングとクリティカルシンキングの違い

また、関係性を深い言葉でクリティカルシンキングという言葉もあります。
クリティカルシンキングは「物事を鵜呑みにせずに吟味し、適切に疑う思考態度」「その考えが正しいのかを検証して本質を見極める行動をさします。

ロジカルシンキングだけでは、前提となるデータが正しいかどうかは不明であり、
クリティカルシンキングだけでは、具体的な行動にはつながりません。
どちらも併用すると、より的確な提案を導くことができるでしょう。

クリティカルシンキングについては後日記事を公開したいと思います。

2.ロジカルシンキングを身につけるメリット


コミュニケーション能力の向上

問題解決力の向上

生産性の向上

提案力の向上

分析力の向上

原因特定と問題解決の能力の向上

他者の話や提案を聞く力の向上

物事の本質を理解できるようになる

自分の考えが伝わりやすくなる

3.ロジカルシンキングの考え方

ロジカルシンキングの基本の推論法は3つあります。

演繹(えんえき)法

法則から結果を生み出す方法で、前提となるルールに目の前で起きている物事を当てはめ、「当てはまるかどうか」で結論を出すという推論法です。
仮定や仮説からではなく、事実に沿った内容が前提であるため、強い説得力が持てることが特徴です。

演繹法は、正しいとされているルールに物事を当てはめて結論を出すものなので、「今後の市場動向の予測」や「戦略や方針に基づいた企画立案」「会議のファシリテーション」「企画を提案する際のロジック」など事業・戦略立案との相性が良い手法です。

構成としては、
大前提→小前提→結論
もしくは
前提→結論 
の形で論理が展開されていきます。

判りやすい具体的な例を下記に挙げます。
前提①『羅生門』の作者は芥川龍之介である。
前提②『蜘蛛の糸』と『羅生門』の作者は同じである。
⇒結論 :『蜘蛛の糸』の作者は芥川龍之介である。

この例を数式でいえば、
A=B かつB=C である場合、A=Cが成り立つ といった考え方です。


帰納法

複数の事実や事例をもとに導き出される傾向から、結論や規則性を見つけ出すという推論法です。
規則性を導き出すための事実や事例が多いほど納得感を与えやすいのが特徴です。

複数の出来事をもとに、規則性を見つける場合で役立つため、営業・マーケティングとの相性が良い手法です。収集した結果が多いほど、より納得感のある結論に結びつけることができます。

構成としては、
出来事①&出来事②&出来事③…→結論
の形で論理が展開されていきます。

判りやすい具体的な例を下記に挙げます。
出来事①『羅生門』の作者は芥川龍之介である。
出来事②『蜘蛛の糸』の作者は芥川龍之介である。
出来事③『杜子春』の作者は芥川龍之介である。
⇒結論:芥川龍之介は小説家である。


◆弁証法

 肯定と否定の対立する事象をすり合わせることによって、矛盾を解決し、よりよい結論を見出す推論方法です。
対立する物事から新しい見識を見いだせることが特徴です。
例えば、社内会議で対立する二つの意見に考えが二分されたときなど、2つの対立する意見が平行線を巡った時に相性が良い手法です。

構成としては、
肯定的な意見や出来事&否定的な意見や出来事→結論
の形で論理が展開されていきます。

判りやすい具体的な例を下記に挙げます。
肯定的な意見:読書をすると知識が身につくため読んだ方がいい
否定的な意見:暗い場所で読書をしたら目が悪くなったため読まない方がいい
⇒結論:明るい場所で読書をしよう


4.トレーニング方法

意識して結論から話す

インプット・アウトプットの練習をする

わかりやすく簡潔に話す練習をする

一方的ではなく、双方が話せる状況を意識する

情報を取捨選択して使う

ロジカルシンキングを日常的に実践する

仮説を立てることを習慣化する

セルフディベートで論理的思考を補強する

5.まとめ

ロジカルシンキングは、ビジネスシーンで非常に有用なもので、習得しておくことで役立つスキルです。
ただし、ロジカルシンキングでたどり着いた結論は、問題を解決するための1つの手段にすぎません。
答えはそれだけではないということも理解して運用しましょう。

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1.情報収集能力とは?

情報収集能力とは、効率よく質の高い情報を手に入れる能力のことをさします。

近年ではインターネットの普及により、更に多くの情報を手に入れることが可能になりました。
そのため、信憑性のある情報を適切に集め、その情報を活用していく能力は非常に大切な能力です。

2.情報収集能力を身につけるメリット

・仕事の作業スピードと質が上がる

・仕事をする範囲のキャパシティが上がる

・情報を可視化できるようになる

・新しいアイデアを生み出すことができる

・インプットの質が高まる

・アウトプットの質があがる

・仮説を立てやすくなる

・適切な判断ができるようになる

・将来起こりえる状況を予測できるようになる

・意思決定が正しく行えるようになる

3.情報収集能力を高める方法

◆情報収集を始める前に、「収集する目的」を考える
やみくもに情報収集してしまうと、膨大な量の必要なデータと必要でないデータが集まってしまいます。
ですので、まずは「なぜこの情報を集めるのか?」「だれが必要とするデータなのか」「集めた情報をどう活用したいか」を先に考えてから、情報収集しましょう。
頭の中だけで構想するのも限界があるため、書き出してみるのも良いでしょう。
情報収集はあくまでも「手段」です。

◆制限を設けて取り組む
手に入れることが可能な情報の量は膨大です。
「何時間作業をするか」「どこまで調べられたら辞めるか」などの制限を設けましょう。

◆使う情報収集源の特性を理解し、より効率的に利用する。
たとえば、インターネットの検索機能では様々な設定が行えます。
最もポピュラーなのは、キーワードやURLやクリックを用いた検索ですが、画像や音声や動画を用いた検索も可能です。
また、OR検索やNOT検索や指定した日時など制限を設けて検索することが可能です。
情報収集の手段は後述します。

◆情報を論理的に捉える
これを行うことで論理的思考力を鍛えられます。
論理的思考力とは「複雑なものを整理し、シンプルにしていく力」です。
物事や情報を「根拠」と「結論」に分けて捉え、矛盾のないように筋道を立てて結論を導き出すことを意識しましょう。
論理的思考力については、また後日記事にしたいと思っています。

◆事実と主観を分けるよう意識する
まず、集めた情報が事実であるのかを確認します。
そして、手に入れた情報を自分自身の主観と混ざらないように、意識しましょう。
一見事実と思われることでも、情報を発信する者によっては脚色されていることもあります。
自他問わず、情報を扱う際は客観的に考えてみましょう。

◆幅広く情報を集められることを意識する
数少ない情報から正確な情報を判断することは難しいです。
まずは、数多く情報を集めてからその情報が適切かどうかを判断しましょう。
ただし、目的からそれないようにすることを意識しましょう。

◆正確な情報を集められることを意識する
必要な情報を取捨選択することにより、情報の整理と正しい情報だけを残すことができるようになります。
誤った情報かどうか判断が付かない場合は、いくつかの手段を用いて調べてみましょう。

4.情報収集の手段

◆インターネット・SNS・アプリ
PC、スマートフォン、タブレット等を用いれば幅広く手軽に情報が集められます。ただし、誤った情報も多く発信されているため、信頼性の高い情報を選んで収集する能力も必要です。
また、日ごとやリアルタイムに更新される情報に対しては非常に有用な手段です。(株価・天気予報など)

◆公共機関の公開する資料
官公庁などが公開する資料は情報の信頼性が高いです。

◆フィールドワーク
フィールドワークとは、調べるテーマに即した場所を実際に訪れ、直接観察や聞き取り調査やアンケート調査を行い、現地での史料・資料の採取を行うことです。

◆書籍
特定の分野に絞って専門性の高い情報を収集したいときに適した手段です。
書籍は論文などで情報の裏付けがされるほか、編集者や校閲者が確認することで、正確性や信頼性が高い情報源といえます。

◆テレビ
映像で理解しやすくはありますが、放送局により映像が編集され偏りや誤った情報である場合もあります。

◆ラジオ
PC、スマホが使えない場合に有用な手段です。
また、目を使わないため別の作業をしながら情報収集ができます。

◆新聞
時世に沿った内容であるため、情勢や社会の流れ、政治、経済などの情勢を集める際に特に適した手段といえます。
紙媒体だけではなく、アプリやブラウザなどでも読めるようになりました。

◆その分野に精通している人に質問してみる
フィールドワークまで行かなくても、社内や身内からも参考になる情報を聞き出すことは可能です。
しかし、全てを鵜呑みにすることは危険ですので、ほかの手段と併用するのが良いでしょう。

5.まとめ

情報収集能力を高めることで業務の効率化が図れることは勿論、意思決定を自信をもってできるようになったり、未来の状況を予測できるようになったりできます。

ビジネス内外問わず身につけて損はない能力です。


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今回は「自己開示」について紹介していきます。

自己開示は、普段生活する上でのコミュニケーションテクニックとして大事なことではありますが、ビジネスにおいても、組織内外問わず交流を促進する上で必要なテクニックになるため、注目されています。

1.自己開示とは

「自己開示」とは、自分の強みだけでなく悩みや弱点なども含めて、他者にありのままの自分をさらけ出すことを指します。

この言葉は言葉は、1971年にカナダの臨床心理学者シドニー・ジュラード (Sydney Jourard)が初めて用いたとされています。

ただし、本人が自分自身の姿を正確に認識していない場合があったり、受け手側の意図が入り、誤認する可能性もあるため、必ずしも正確に情報を伝達できるとは言えません。

2.自己呈示と自己顕示の違い

自己開示と似た言葉に「自己呈示」と「自己顕示」という言葉があります。

◆自己呈示との違い

「自己呈示(じこていじ)」とは、他者から見られる自分の印象に影響を与えようとする行動のことをさします。

英語では「self-presentation」と書きます。
プレゼンテーションという言葉から推測できるように、自己呈示にはどのような情報を公開するかを選び、自分をよりよく見せるために印象操作をする意味合いがあります。

ビジネスの場では特に、上司や取引先からいい評価を得たいがために、自分にいい印象を持ってもらえるような情報だけを選んで与えることもあるでしょう。

ただし、いいように思われる情報だけ与えてしまうと、「この人は本当のことを言っていないんじゃないか」と思われ、信頼感を損ねる危険性があります。

率直な感想や意見が求められる場面では、自己呈示は避け、自己開示をするようにしてみましょう。



◆自己顕示との違い

「自己顕示(じこけんじ)」とは、自分の存在や価値を人前で見せつけようとしたり、自分の成功や功績をひけらかすことをさします。
周りの人間から注目され認められたいという欲求のことを自己顕示欲といいます。

英語では「self-revelation」と書きます。

自己顕示欲は、成長過程において誰にでも生じるものです。
特に若い世代の方は、実績や経験も少ないことから、生じやすいでしょう。

自慢話や自分の話が多くなってしまったり、他人の評価を気にしすぎてしまったりする方は自己顕示欲が強く、人間関係の悪化や自己肯定感が低下したり、悪影響を及ぼす危険性があります。

3.自己開示ってどうやるの?

◆プライベートの話をする
趣味・休日の過ごし方・好きなもの・健康

◆自分がされて嫌だった話
相手にも共感してもらえるような話をしましょう。
特定の個人の悪口は避け、嫌な「行動」についての話をすると良いでしょう。

◆失敗談やコンプレックスの話をする
笑い話にしたり、どうやってその状況を乗り越えたかを話の終点にするといいでしょう。

◆夢や目標の話をする
いきなりだと、ビックリさせてしまう可能性もあるので、会話の流れは意識しましょう。


※注意※
・信頼できる相手かどうか見極める。
・マウンティングにならないようにする。
・自分が開示したくない話を無理にはしない、自主的に話したいことだけ話す。

4.自己開示のメリット

◆自分から開示すると、相手の自己開示を促すことができる
心理学では、相手が自己開示することによって、自分も自己開示したいという、自分のことを打ち明けたいという特性が働きます。これを「自己開示の返報性」とよびます。

◆ミスマッチを防ぐことができる
面接の場であれば、採用担当者と求職者。案件の紹介の場であれば、コンサルとクライアント等、それぞれ開示ができれば相性を判断し、最適な判断を下しやすくなります。

◆心理的安全性が高まる
心的安全性とは、「組織の中で自分の考えや気持ちを誰に対してでも安心して発言できる状態のこと」をさします。

ほかにも…
◆良好な人間関係を築ける
◆短時間で距離を縮められる
◆相手と打ち解けやすい
◆自己肯定感が芽生える などが挙げられます。

5.まとめ

適切に自己開示を行うことにより、人間関係が豊かになることはご理解頂けたでしょうか?
自己開示は相手との信頼関係の構築を短い時間で行うことができ、更にその質をあげることができます。また、会社の上司や取引先の商談相手など効果的に使用できる場面が増えるでしょう。

ただし、信頼できない相手に自己開示するのはリスクを伴います
自己開示の方法を知り、ビジネスに活かしましょう。


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労働者と企業のお互いが納得したうえで契約ができたら企業側の人材も安定するのではないでしょうか。今回は紹介予定派遣の特徴とメリット、デメリットを紹介していきます。

1.紹介予定派遣とは

紹介予定派遣とは、派遣契約終了後に、正社員や契約社員といった形で派遣先の企業と直接雇用契約をする前提での派遣です。

派遣社員と派遣先企業の双方の合意があって直接雇用へと移行します。紹介予定派遣で就業してもらっているからといって派遣社員側が業務内容のミスマッチや、長期的に働くのは厳しいと感じれば直接雇用を結ぶことができません。

2.紹介予定派遣の特徴

〇求職者と派遣先企業との事前面談の有無

派遣先企業との面談や選考は、通常の派遣の場合、禁止されております。しかし、紹介予定派遣の場合は、将来的に、派遣先企業と直接雇用を結ぶことを前提としているため、事前の面談や選考を行うことが許されています。

〇派遣する期間の上限

同じ派遣先企業で就業する場合、通常の派遣だと最長3年ですが、紹介予定派遣の場合は最長6カ月です。この期間内であれば、企業側が派遣期間を自由に決めることができます。

派遣期間の働き方については、通常の派遣と同様予め「労働条件通知書」に規定された内容に限ります。業務内容が規定された内容と掛け離れているようであれば派遣会社の担当者に確認が入ることがあります。

〇直接雇用する場合の手続き方法

紹介予定派遣の派遣先企業側は、事前に直接雇用を前提としていることを通知する必要があります。そして派遣社員側は、将来的に直接雇用を前提としていることに同意する必要があります。

派遣期間の途中であっても、派遣社員側、派遣先企業のお互いの同意があれば、直接契約に移行することが可能です。通常の派遣の場合も直接雇用に至る場合がありますが、派遣期間の途中での移行は認められておりません。

3.紹介予定派遣の派遣社員側のメリット・デメリット

〇派遣社員側のメリットは、入社前に業務内容、社風、自身のキャリアと一致するかなどを体験して確認できるメリットがあります。

正社員で入社して、思っていた感じと違うとなれば、転職する時間と労力もかかってきます。

紹介予定派遣であれば、直接雇用を断ったとしても再び派遣会社が派遣先を紹介してくれるので、自分で探す必要はありません。

また、即戦力とならない場合でも、紹介予定派遣では実際の働きっぷりを評価されることや、ポテンシャル採用、将来を見据えた採用も多いため、キャリアチェンジしたい人や、業務経験を積みたい人にオススメの業態になります。

〇デメリットとしては、人材派遣会社と契約のある企業しか選択肢がないため、選べる選択肢が狭まることもあります。

また、必ずしも直接雇用をして貰えるという確証がない為、早く安定して働きたい方には不向きです。直接雇用といっても、正社員としてではなく契約社員としての契約になる可能性もあります。

4.紹介予定派遣の企業側のメリット・デメリット

〇紹介予定派遣の企業側のメリットとしては、採用コストの削減ができます。

企業が求人広告費を掛けて募集する必要がなく、人材派遣会社が人材を集めてくれるのです。

また、派遣期間中は派遣会社の雇用になるので応募者対応や派遣期間中の労務管理もする必要がありません。

人材紹介手数料が発生するのは派遣期間が終了し、派遣社員と企業側の直接雇用の合意がなされた場合のみです。

〇企業側のデメリットとしては、直接正社員を探している人や、派遣社員での働き方を希望している人は応募しない為、母数が少ない中から紹介することになります。

他には派遣期間が終了し、企業が直接雇用を希望しても派遣社員側からの直接雇用の辞退がありえます。

早期退職の防止にはなりますが、教育した時間の損失になるでしょう。

5.まとめ

まだまだメジャーとはいえませんが、紹介予定派遣は求職者側にも企業側にもメリットのある業態です。女性や高齢者の社会進出やキャリアチェンジが増えている中、人材派遣業や人材紹介業はより重要性の高いサービスになってくるでしょう。

人材派遣と人材紹介を同時におこなえる紹介予定派遣を利用してみてはいかがでしょうか。

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今回はキャリアアップするために必要とされる「ビジネススキル」について紹介していきます。
ビジネススキルについて理解することで、今の自分を見直すことにも繋がりますので、是非読んでみてください。

1.ビジネススキルとは

ビジネススキルとは、仕事をする上で身につけるべき、知識・技術の総称です。
パソコン作業や経理など特定の能力のみではなく、社会生活で必要となる知識・技術も該当します。

仕事内容や立場によって求められるスキルは異なります。
ハーバード大学のロバート・カッツ教授は、「カッツの3能力(カッツモデル)」として、3つに整理しました。

カッツは階級があがるにつれ、テクニカルスキルの重要度が相対的に下がり、コンセプチュアルスキルとヒューマンスキルの重要度が高まると考えました。

要は、
スタッフ層はテクニカルスキルをより必要とされ、
経営者層はコンセプチュアルスキルとヒューマンスキルがより必要とされるということになります。

2-1.テクニカルスキルとは

テクニカルスキルとは、業務遂行能力業務知識のことです。
とくに、現場で働く人やスタッフ層に必要とされる能力です。
テクニカルスキルは、職務内容により様々です。


◆例えば…

接客であれば、接客技術・説明力・商品知識・観察力
会計であれば、経理・財務知識
事務であれば、事務処理能力・PCスキル・資料作成能力
営業であれば、コミュニケーション能力・マーケティング技術・調品知識
企画であれば、情報収集能力・市場理解・分析力
エンジニアであれば、プログラミング能力・情報収集能力

などが挙げられます。

2-2.ヒューマンスキルとは

テクニカルスキルとは、円滑な人間関係を築く能力のことです。
とくに、マネジメント層や管理職に必須とされる能力です。

相手を理解する気持ちや意見を正確に引き出すこと、相手に物事をわかりやすく的確に伝える技術が必要です。

◆例えば…

プレゼンテーション・向上心・ファシリテーション・コミュニケーション・ヒアリング・交渉・コーチング・リーダーシップ・ネゴシエーション

などが挙げられます。

◆ヒューマンスキルが高い人の特徴

ヒューマンスキルは、相手の気持ちへの理解や物事を的確に伝えることを意識することで鍛えられます。

2-3.コンセプチュアルスキルとは

コンセプチュアルスキルとは、概念化能力のことです。
物事を概念化して捉えたり、抽象的に物事を考えたりする能力です。

とくに、経営者層に必須とされる能力です。

組織に対して課題解決やリスク回避、イノベーション等をもたらすため重要な能力といえます。

◆例えば…

論理的思考・批判的思考・水平思考・俯瞰力・柔軟性・受容性・探究心・応用

などが挙げられます。

◆コンセプチュアルスキルが高い人の特徴

コンセプチュアルスキルは、普段から物事に対する考え方を意識することで鍛えられ高まります。

3.これらのスキルの高め方

まず、いずれの能力においても、自分の能力を客観的に見ることが大切です。

自分の職場や立場ではどのような能力が必要とされるのか、
目標とする立場の上司はどのような能力が求められているのか考えてみましょう。

可能であれば、自身のどの能力が評価されているか、もしくは努力が必要か、
上司からフィードバックをしてもらいましょう。

どの能力を鍛えるべきか考えられたら、上司や先輩を真似したり、専門書を読んだり、OJTをしたり、e-ラーニングをしたりして学習していきましょう。

4.まとめ

いかがでしょうか。

これらの能力を鍛えていけば、よりビジネスで活躍できるようになることはもちろん、新しいことができるようになって自己肯定感も高まることは間違いないと思います。
自分を磨き、ビジネススキルを鍛えていきましょう!

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皆さんは、休日に職場の上司や先輩から「この日出勤できない?」とお願いされたことはありませんか?
「その日はお休みだと思っていたのに…断りたい!」という場合もあれば
「今月は厳しいから、少しでも給与増やしたい!」という場合もありますよね。

今回は、
「法律ではどのような規則に則り休日が定められているのか」
「休日出勤を断ることはできるのか」
「休日出勤した際の給与について」
紹介致します。

1.法律ではどのような規則に則り休日が定められているのか


休日についてですが、実は種類があります。
「法定休日」とよばれるものと、「法定外休日」があります。

◆法定休日

法定休日とは、労働基準法35条で定めている休日のことです。
下記は労働基準法第35条の引用です。 

>使用者は、労働者に対して、毎週少くとも一回の休日を与えなければならない。
>前項の規定は、四週間を通じ四日以上の休日を与える使用者については適用しない。

要は、雇用者側は労働者側に「1週に1日以上の休日」または「4週4日以上の休日を与えなければならない」ということになります。

上記の日数は、最低ラインになるため、それ以下の日数は認められていません。
もし越えてしまった場合は、雇用者側が罰せられる場合があります。
どの日にするかまでは定められてはいませんが、日曜日であることが多いです。

常時10人以上の労働者が勤務する場合、この規則を作成し、行政官庁へ提出することが義務付けられています。

◆法定外休日

法定外休日とは、言葉の通りにはなりますが、上記で説明した法定休日以外の休日のことです。
「所定休日」とも呼ばれています。

例えば、完全週休2日制を採用している土日休みの会社で言えば、日曜日は法定休日、土曜日は法定外休日となります。

2.休日出勤を断ることはできるのか

「就業規則」と「36協定」の2つ揃っていなければ、拒否しても問題ありません。

就業規則は、労働者の給与規定や労働時間等の労働条件などルールをまとめた規則のことです。常時10人以上の労働者が勤務する場合は労働基準監督署への提出が求められます。

36協定は、雇用者と労働者(もしくは労働者の代表)の間で締結するものです。
締結することにより、「1日に8時間」「1週間で40時間」が可能となります。

3.休日出勤した際の給与について


法定休日と法定外休日で給与額が変わります。

◆法定休日に出勤する場合

割増率35%以上の割増賃金の支払いが義務づけられています。

◆法定外休日に出勤する場合

先述した「1週間で40時間」を超えることになる場合
割増率25%以上の割増賃金の支払いが義務づけられています。

月曜日~金曜日を出勤日
土曜日を法定外休日
日曜日を法定休日 としている会社であれば、

土曜日は25%以上の割増賃金
日曜日は35%以上の割増賃金 となります。

4.まとめ

いかがでしょうか。
休日出勤をお願いされた場合も、断ることは可能ですので、自分の体調と相談しつつ無理のない範囲で働けると理想ですね。

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人事部の目的は”企業を活性化させる”という重要な役割があります。
そんな人事部の仕事に必要不可欠なスキルを見ていきましょう。

1.人事担当者の仕事と採用担当者の仕事 

人事部の仕事には大きく5つの仕事があります。
採用活動、処遇の決定、社員教育、労務管理、人事制度の企画や立案です。
小さな会社では一人に全てを任せることもあります。多くの場合は、機能ごとに担当が割り振られています。
人事担当者は、人事部の担当者であり、
採用担当者は、人事部の中の専任の仕事になります。

2.人事担当者に求められるスキル  

①機密事項を守れる人
人事の仕事では、個人情報などありとあらゆる機密事項を取り扱います。人事評価、給与額、マイナンバーなど多彩な項目を簡単に調べることができちゃいます。ですので、人事担当者は口が堅く口外しないことが条件になります。

②情に流されない人
人事は、会社側の立場からみる場面が多いでしょう。社員の気持ちを考慮することは大切ですが、情に左右されては正しい判断ができません。また、一人の社員を特別視するようなこともあってはなりません。特別視をする人ができることによって職場全体の規律が乱れ兼ねないからです。

③作業が早く正確であること
人事担当者は給与や、社会保険、労務関係など、多彩な仕事を早く正確にこなす必要があります。例えば、社会保険料や天引き額を間違えると訂正するだけで結構な時間がかかります。仕事量も多いので、定型化された仕事をスピーディーに間違いなくこなせることが重要になってきます。

④コミュニケーション能力が高いこと
問題解決力と人間関係調整力が必要です。社員間、部署間、経営陣と社員の利害関係を調整する場面は非常に多いです。
それぞれの関係をうまく損なわず円滑に進めていくのも重要な役割になります。

3.採用担当者に求められるスキル  

①営業力 
採用担当者は、いかに応募者に自社をアピール出来るか、口説き落とせるかが重要になってきます。何月までに何人採用したいという目標もある為、営業に近い仕事になります。
優秀な人材を見極める力や言語化して上司に報告する能力、人材紹介会社と交渉する能力など高いコミュニケーション能力が必要になります。

②ウェブマーケティングの知識と見解
応募者を募集するのにどこにお金をかけてターゲットを集めるかを見極めなければなりません。ダイレクトメッセージを送ったり、有効な施策を講じることも必要です。

③会社や社員の成長が喜びと思えること
会社の発展にどのくらい喜びを感じられるかも重要です。
また、現状のポストを考慮しその人の将来を考えることができるか、自分の採用した社員がどのように活躍していくか観察する力とその活躍を喜びに思えるかが大事です。

4.まとめ

いかがでしたでしょうか。
人事担当者であっても採用担当者であっても、人事部の仕事の重要さ、スキルの重要さを認識させられたのではないでしょうか。

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採用業務に追われ、「毎日残業している」「良い人材が集まらない」という採用担当者の方も少なくないのではないでしょうか。以下では、採用担当者が激務である原因を確認しつつ、その改善策をご紹介していきます。

1.採用担当者が忙しい理由

①人手不足
近年の求人手段は多様になりました。職安や求人広告、人材紹介サービスなどの採用支援サービスが導入されているなど、その利用にかかる作業の多さが業務を煩雑にさせ、仕事量の増加に繋がります。しかし他社が採用の窓口を広げている以上自社も採用の窓口を増やさなければ、よほどの人気企業でない限り、応募相当数を得られません。  

②スケジュールの管理が難しい
せっかく得られた応募は大切にしたいもので、応募者のスケジュールに合わせたいものです。
転職者には、現職に就きながら就職活動をしている人も少なくなく、採用者側は通常業務と上手くスケジュールを調整しなければなりません。都合が合わなかったり、採用にかかる時間が長くなれば、他の企業に気持ちが切り替わってしまう可能性があります。
求人倍率が1.0を超え、求職者が求人を選べる状況である中、一期一会を大事にしなければならないことも忙しさの要因に繋がります。

③経営者側の指示
経営者の指示は最優先したい事項でもあります。突然発生しがちな経営者側の指示も激務の原因になります。

2.採用担当者の忙しい時期は?

①新卒採用の時期
採用活動の時期になると、採用担当者は準備に追われます。採用活動の3カ月くらい前から準備が始まり、大学4年生の採用活動時期が6月までが準備期間となります。
採用活動が終わってからも、新入社員を迎える準備、配属の調整、研修、教育のフォロー等、暫く忙しい日々が続きます。

②中途採用の時期
3月~4月と9月~10月は退職者の穴埋めをする時期になります。新卒採用者と同時期に募集活動を行うことで経費削減が出来ることも理由になります。

3.忙しい採用担当者の解決策!

①外部に頼る
人材紹介会社を利用するなど外部に頼るのがオススメです。
人材を紹介する窓口が多いほど、要望する人物像に近い人材に出会うことができます。
採用担当者が多忙になる中、なかなか思うようにいかないでしょう。
人材紹介会社なら成功報酬型なので、採用決定しない限り手間や掲載コストをかけずに人材を確保し
やすくなります。

②社内の人に協力して貰う
社内の人に、要望する人物像に近い友人や知人を紹介してもらいます。
この手法は、リファラル採用とも呼ばれており、不特定多数から募集するよりも理想に近い人材と出会う確率を高めることが可能です。一方で、現在も現職で活躍している優秀な人材も多く、採用に至るまで時間がかかることも少なくありません。また、仕事に追われて協力をしてくれる社員ばかりでもありません。

③採用システムを活用する
採用システムとは、求人情報・応募者の管理・選考の進捗とその結果などをコンピュータ上で一括で管理できるシステムです。採用担当者だけでなく社員全体が進捗状況を共有することが出来ます。

4.まとめ


いかがでしたでしょうか。
採用支援サービスが多様になる中、コスト削減となり、採用担当者の負担を減らすことができたら良いですね。

わたしたち「中日本コミュニケーション」は人材派遣を中心に、専門性の高い業界への総合人材プロデュースサービスを行っています。厚生労働省認可のキャリアコンサルタントが研修を行っておりますので、初めてご利用される方もご安心ください。
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まずはじめに人件費について、人件費=給与と考えている方が多いのではないでしょうか。

経理上、人件費は給与以外にも様々な科目が含まれ、会社の経営コストの大半を占めます。そのため、この人件費を下げることができれば経営コストを大幅に削減することができます。

この人件費削減のために用いられるのが【派遣】です。派遣を雇うことで本当に人件費は抑えられるのか?今回は派遣社員と人件費について紹介いたします。

1.人件費の内訳

まずは経理上の人件費の内訳について紹介いたします。

・採用費
求人を募集するためにかかる費用

・研修、教育費
雇用後、業務に必要な知識やスキルを身につけるための研修費用

・給与
雇用契約に基づいて従業員に支払われる賃金や報酬、諸手当

・賞与
定期の給与とは別に、役員と従業員に対して支払われる臨時の給与

・法定福利費
健康保険や厚生年金保険、介護保険の社会保険料や労災保険や雇用保険といった労働保険料のうち会社が負担すべき費用

・福利厚生費
従業員の福利厚生のために支出される費用(社員旅行費や会社負担の忘年会費用、健康診断の費用など)

・退職金
役員や従業員が退職する際に支払われるお金

2.正社員一人当たりの人件費

人材派遣
正社員
派遣社員
採用
人件費

人件費の内訳を紹介したところで、次は例として月収20万円の正社員一人当たりの人件費を解説いたします。

〈月収20万円の正社員の場合〉

◆給与 20万円/月×12ヶ月=240万円

◆社会保険料(令和3年度)
 ・健康保険料 9,840円(折半額)×12カ月=118,080円
 ・厚生年金保険料 18,300円×12ヶ月=219,600円

◆雇用保険料(令和3年度)
 ・雇用保険料
  320万円×6/1,000←事業者負担率=19,200円

 ・労災保険料
  320万円×3/1,000←小売業の場合=9,600円

◆賞与(例)
 賞与40万円×年2回=80万円

地域や職種によってこの金額は変わってきますが、月収20万円の正社員を一人雇った際の年間の人件費は最低でも240万+118,080円+219,600円+19,200円+9,600円+80万円でトータル3,566,480円となります。

また、これに加えて交通費や残業手当・住宅手当などの諸手当も発生し、新入社員の場合はさらに採用費や研修・教育費が上乗せされます。

3.派遣社員一人当たりの費用

人材派遣
正社員
派遣社員
採用
人件費

つづいては派遣社員一人当たりにかかるコストについて紹介いたします。

派遣社員にかかる費用といたしましては派遣料金というものがあり、ここには社員の給与や採用にかかるコスト、研修・教育費、派遣会社へのマージンなどが含まれています。

派遣料金は職種によって金額が異なり、例えば接客・給仕職業従事者の場合は、単純計算で派遣料金13,305円/日8時間×22日(勤務日数)×12ヶ月=3,512,520円となります。※各職種ごとの派遣料金については下記の表をご覧ください。

残業の場合は正社員と同じく1.25倍の残業手当を支払う必要がありますが、派遣社員にはボーナスを払う必要がなく、また各種保険料や交通費などの支払い、シフト・有給などの管理も派遣会社が行うため、トータルコストが安くなるだけでなく、そういった労務が減ることも企業にとっては大きなメリットとなります。

人材派遣
正社員
派遣社員
採用
人件費

引用元:厚生労働省HP「平成30年度 労働者派遣事業報告書の集計結果(速報)令和2年3月31日発行」※8時間換算

4.そもそも派遣は人件費ではない?

人材派遣
正社員
派遣社員
採用
人件費

最後にそもそもの話として派遣社員を雇う際にかかる費用は、人件費ではなく外注費として計上することができます。

正社員を雇う場合は直接雇用となるため人件費扱いとなりますが、派遣社員の場合は派遣会社との取引になるため間接雇用となり、経費を外注費として計上することができます。

外注費は人件費よりも税金面で優遇されることもあるので、この点においても派遣社員を雇うことは企業として大きなメリットといえます。

5.まとめ

いかがでしたでしょうか。

職種にもよりますが、派遣社員は正社員に比べて一人当たりの費用が抑えられるだけでなく、従業員管理に関わる事務手続きなど目に見えない労務も抑えられ、業務効率を改善することができます。

わたしたち「中日本コミュニケーション」は人材派遣を中心に、専門性の高い業界への総合人材プロデュースサービスを行っています。

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人事にとってもっとも避けたいのが企業と労働者のミスマッチではないでしょうか。
ミスマッチは労働者の労働意欲を奪い、ひいては早期退職へとつながってしまいます。そうなれば企業にとっても業績に影響をきたし、早期退職となればまた新たに人材採用へコストや労力を割かなければなりません。

ミスマッチを防ぐにはどうしたら良いのか?

今回はミスマッチが発生する原因や、ミスマッチを防ぐ対処法について紹介いたします。

1.なぜミスマッチが起こるのか?

まずはなぜミスマッチが起こるのか、その原因について紹介いたします。

◆求職者から必要な情報が聞き出せていない

求職者から送られてきた履歴書の経歴や成果だけで採用を決定するとミスマッチにつながりやすいです。

経歴で、ある程度求職者の情報は読み取れますが、それだけでは自社の仕事にどれだけマッチしているかがわかりません。履歴書など表面上の情報のみでは求職者の能力を見誤ったり、社風に合わない人を採用してしまう可能性が高くなります。

◆求職者へ十分な情報を提供できていない

求人サイトや会社説明会では、求職者に自社のことを全て理解してもらうことは難しいです。

自社への理解が不十分なまま求職者が入社してしまうと「こんな会社だとは思わなかった」という不満が出てきます。逆に自社の魅力を全て伝えられず、選考などを嫌厭されてしまうということもあり得ます。

◆判断基準が曖昧である

1次面接ではその時の面接官が良いと思った求職者に対して、2次面接では別の面接官によって弾かれてしまうということがあります。また、入社後に現場の人間から人事に対して、「配属された新人が、全然使えない」とのクレームが入ることがあります。

これらは面接官の間、そして人事と現場間において、採用基準が話し合われていない・明確になっていないがために発生するミスマッチです。

2.ミスマッチを防ぐためには

人事
人材採用
面接官
採用 ミスマッチ

◆採用情報の見直し

求人情報の不足が雇用のミスマッチの原因になると紹介しました。

情報不足を改善するためには、採用情報の見直しを図っていく必要があります。業務内容も簡単なものではなく、扱っている商品や仕事のスタイルなど、特徴が分かるように掲載しましょう。求職者が仕事のイメージを持てるように、1日のルーティーンを紹介するのも良いでしょう。

◆求職者の情報収集を徹底的に行う

採用のミスマッチを防ぐためにも、求職者の情報収集には力を入れましょう。

履歴書や職務経歴書などからの情報分析だけでは取得できる情報に限りがありますので、どのような人物か深く知るためにも、適正テストなどを設けてみましょう。適正テストは書類では見えてこない、求職者の性格や傾向を知る材料となります。

◆入社後の詳細を正しく伝える

自社の良い面ばかり伝えると雇用後のミスマッチが起こりやすくなります。ミスマッチとならないためにも、面接では良い面だけでなく、業務の辛い面や努力しなければならない面もあることをしっかり伝えましょう。

ただし、ここで注意したいのが伝え方です。

ただ単に悪い面を伝えると、求職者に余計な不安を与えてしまいます。辛い面とあわせてメリットも伝えるようにしましょう

企業の理念や文化に合う人かどうか質問する

企業には少なからず、それまでに培ってきた独自の社風や文化といったものがあります。どんなに優秀な人材であっても、企業の理念や文化に合わなければ、早期に辞めてしまう可能性が高いです。そうしたミスマッチを防ぐためにも面接では応募者に対して「自社の企業理念について」質問すると良いでしょう。

3.面接官に必要な3つの能力

人事
人材採用
面接官
採用 ミスマッチ

最後に、ミスマッチを防ぐために面接官が鍛えるべき3つの能力について紹介いたします。

①質問力

相手の言葉の裏にある情報を引き出す質問力を鍛えることで、効果的な質問をすることができ、求職者に満足してもらいながら、的確な採用判断材料を聞き出すことができます。

②判断力

判断力を鍛えることで、応募者を様々な角度から掘り下げることができ、価値観や思考の傾向を見極められます。

③伝達力

シンプルにわかりやすく自社の正しい情報や魅力を伝える伝達力を鍛えることで求職者の入社動機を高めることができます。

4.まとめ

いかがでしたでしょうか。

今回はミスマッチの原因や対策法について紹介いたしました。

ミスマッチを減らすことができれば、業務に不満を持つ労働者や退職者を減らすことができ、職場環境の改善や業績アップにもつながります。この記事を参考に採用のミスマッチを減らし、自社にとってふさわしい人材を採用しましょう。

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前々回の記事にて、派遣会社の導入の流れについて紹介しましたが、「流れはわかったけど、結局コストはどれくらいかかるの?」と費用面について疑問がある法人様も多いのではないでしょうか。

そこで派遣導入に二の足を踏んでしまわないためにも、今回は派遣を導入する際の料金相場についてご紹介いたします。

1.派遣料金の詳細について

まず、派遣社員を雇う際に発生する費用について解説いたします。

派遣社員を雇う際は「初期費用」と「継続費用」がかかってきます。

「初期費用」とは正社員雇用の場合であれば、求人募集の広告費であったり、研修や教育にかかる費用のことを指します。

派遣契約の場合はこの初期費用が大きく抑えられ、法人様が支払う費用は派遣社員が業務で使用する物品を用意する時にかかる費用のみとなります。

「継続費用」とは、給料や社会保険料などを言います。これら費用は派遣会社から請求される金額に含まれていることが多いです。

続いて派遣料金の内訳についてですが、人材派遣会社や職種・業界によって違いはありますが、派遣料金の大半は派遣スタッフへの給料が占めています。派遣スタッフへの給料は派遣料金全体のおよそ70%となります。

給料以外に発生する残りの30%の費用については、社会保険料がおよそ10%、派遣スタッフが有給を取得する際、派遣会社が負担する有給費用がおよそ4%。その他、派遣スタッフのフォローにかかる人件費や教育研修費用などの諸経費がおよそ14%。
それら全てを差し引いた残りのおよそ2%が派遣会社の営業利益となります。

2.マージンについて

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派遣料金を詳しく紹介するうえで忘れてはならないのが『マージン』です。

マージンとは派遣スタッフへの給料とは別に派遣会社へ支払う紹介料や手数料のことであり、派遣スタッフを導入する法人様はマージンを含めた料金を派遣会社に納めていただくこととなります。

マージンの割合を調べるには『マージン率』を出すのが良いでしょう。マージン率の算出方法は下記の通りです。

マージン率=(派遣料金の平均額ー派遣スタッフへの給料の平均額)÷派遣料金の平均額×100

2022年現在、法改正によって派遣会社は年度終了毎にマージン率を後悔することが義務付けられており、大手の派遣会社のマージン率はおよそ20%〜30%となっています。

ただ、マージン率が高い会社=悪い会社というわけでもなく、その高いマージンから派遣スタッフに対して充実したサポート体制を整えている会社も存在します。そういった会社の派遣スタッフは質が高く、業務にも真剣に取り組んでくれる可能性が高いです。

マージン率が料金決定をする全てではないので、業務内容に応じた料金交渉をした上で派遣会社の選定を進めていきましょう。

3.派遣料金の相場について

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それではこれまで解説した派遣料金やマージンをふまえて、派遣料金の相場を見ていきましょう。


厚生労働省によると、令和2年度の平均派遣料金(8時間換算)は24,203円(前年度比:2.4%増)、派遣労働者の平均給料(8時間換算)は15,590円(前年度比;2.3%)となっています。

続いて各職種別の平均派遣料金と派遣スタッフへの平均給料は下記の通りです。

引用元:厚生労働省HP「平成30年度 労働者派遣事業報告書の集計結果(速報)令和2年3月31日発行」※8時間換算

派遣スタッフは、一定のスキルを持った即戦力が多いため、未経験者や学生の多いアルバイトよりも高い平均時給となっています。経験の有無や必要なスキル、条件などによって派遣料金は大きく変わってきます。

派遣を雇うことが本当にプラスとなるのか、上記の表を参考にしながらご予算と相談しつつ条件を定めていくことをおすすめします。

4.派遣費用を抑えるコツ

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正社員を新規で雇うよりも費用が抑えられる派遣社員ですが、最後になるべく費用を抑えて派遣を雇うコツをご紹介いたします。

・複数社で比較検討する

派遣会社によっては特定の地域や職種などで独自の強みを持っていたり、得意分野が異なっていることがあります。

特に、業界特化型の経験や特別なスキルを持っている人材は、その業界に特化した派遣会社に登録していることが多いです。

得意分野ではない求人は所属している派遣スタッフも限られているため、金額がたかくなる傾向があります。逆に言えば自社の業種・必要とする職種に強みを持ち、かつ地域に密着した人材紹介を提供している会社を選ぶことで費用を抑えることができます。

・条件を見直す

スキルのある人材であればあるほど給料も上がります。そのため、求めるスキルレベルを下げることができれば派遣費用も必然的に引き下げることができます。

・本当にそのレベルのスキルが必要か

・業務内容を簡素化できないか

・長期的に採用できないか

今一度本当にその条件で探す必要があるのか、考えてみましょう。

5.まとめ

いかがでしたでしょうか。

今回は派遣を導入する際の料金と相場について紹介しました。詳細な金額がわかれば派遣を雇うハードルが下がるかと思います。

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前回の記事で【面接時に必ず聞くべき5つのこと】について紹介しましたが、今回はより具体的な質問例について紹介いたします。

また、面接の前準備や面接の基本的な流れについて解説していきます。

◆自社に必要な人材を明確化する

まず、面接をするにあたって、自社にとって必要な人材について・ふさわしい人材についてを明確化する必要があります。

いくら優れた人材であっても自社の業務や社風にマッチした人でなければ、早期に退職される可能性もありますし、ましてや面接官の主観で採用を決めるなどもってのほかです。

面接に挑む前にまずは自社に必要な人材を明確化しましょう。

◆面接の流れ

では次に面接の基本的な流れについて紹介いたします。

1.面接官の自己紹介・会社紹介

まずは面接官自身の自己紹介と会社概要の説明をします。また、その日の面接の流れ(質問内容や時間など)について簡単に説明します。

2.応募者の自己紹介

面接官側の自己紹介が終わりましたら次は、応募者の自己紹介をしてもらいます。

3.アイスブレイク

応募者の自己紹介が終わりましたら、いきなり本題に入るのではなく面接とは関係のない話題を挟んで応募者の緊張をほぐします。

4.事実確認

ここから、本格的な面接へと入っていきます。

まずは、応募者の履歴書に基づいた質問をし、能力や経験について確認をします。その際に履歴書に虚偽はないか・具体的に自分の言葉で喋れているかを判断していきます。

5.将来の展望や意欲に関する質問

自社に入ってどのようなことがしたいのか?どうなりたいのか?といった将来のビジョンについて質問し、自社への志望度や理解度について確認していきます。

6.質疑応答

ある程度確認したい質問が終わりましたら、応募者に不安を残さないよう応募者に対して質問を促します。

事前に面接が長くなるとわかっている場合は、面接の合間に質問を促すのも良いでしょう。

7.事務的な要件の確認

最後に勤務体制や入社日など、事務的な要件を確認します。また、合否連絡の目途や方法などについても伝えておきましょう。

◆具体的な質問例

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ここからは前回ご紹介した【面接時に必ず聞くべき5つのこと】に沿って具体的な面接時の質問例についてご紹介いたします。

1.自己紹介をしてもらう

自己紹介をしてもらうことでコミュニケーションスキルの有無がある程度わかります。

具体例)

・まずは簡単な自己紹介をお願いします。

・経歴や実績を交えて自己紹介をお願いします。

2.前職の話をしてもらう

前職の話をどのようなニュアンスで発言しているのかによって、仕事に対してのやりがいや充実感をもって取り組める人材かどうかがわかります。

具体例)

・前職ではどのような仕事をされていましたか?

・職場ではどのような役割を任されることが多いですか?

3.志望度について聞く

自社への志望度が高い人材であれば離職率が低く、そうでない場合はすぐに辞めてしまう可能性が高いです。そのため、自社の志望度を測る質問は非常に大切です。

具体例)

・弊社にどのような印象をお持ちですか?

・弊社の志望度はどれくらいですか?

4.挫折した経験について聞く

これまでの人生において失敗した場面や挫折した時に、どのような対処をしたか質問することで、その人のストレス耐性を測ることができます。

具体例)

・トラブルがあったときにはどのように対処しますか?

・これまでに挫折した経験はありますか?その際どのように乗り越えましたか?

5.応募者の思考性について聞く

応募者の考え方や価値観について質問し、自社の企業理念や価値観、既存社員との相性を確認することができます。

具体例)

・自分のモチベーションは何だと思いますか?

・仕事でやりがいを感じる場面はどういった時ですか?

・組織にとって1番大事と思われるものは何ですか?

◆まとめ

いかがでしたでしょうか。

今回は面接の基礎的な部分について紹介しました。

面接はより良い人材を採用するために実施することなので、応募者のマイナス面ではなくプラス面を見いだすようにしましょう。

また、ミスマッチを防ぐためにも、自社の社風や採用方針を明確にし、面接の前からある程度採用したい人材像を固めておきましょう。

わたしたち「中日本コミュニケーション」は人材派遣を中心に、専門性の高い業界への総合人材プロデュースサービスを行っています。

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