今回は「自己開示」について紹介していきます。
自己開示は、普段生活する上でのコミュニケーションテクニックとして大事なことではありますが、ビジネスにおいても、組織内外問わず交流を促進する上で必要なテクニックになるため、注目されています。
1.自己開示とは
「自己開示」とは、自分の強みだけでなく悩みや弱点なども含めて、他者にありのままの自分をさらけ出すことを指します。
この言葉は言葉は、1971年にカナダの臨床心理学者シドニー・ジュラード (Sydney Jourard)が初めて用いたとされています。
ただし、本人が自分自身の姿を正確に認識していない場合があったり、受け手側の意図が入り、誤認する可能性もあるため、必ずしも正確に情報を伝達できるとは言えません。
2.自己呈示と自己顕示の違い
自己開示と似た言葉に「自己呈示」と「自己顕示」という言葉があります。
◆自己呈示との違い
「自己呈示(じこていじ)」とは、他者から見られる自分の印象に影響を与えようとする行動のことをさします。
英語では「self-presentation」と書きます。
プレゼンテーションという言葉から推測できるように、自己呈示にはどのような情報を公開するかを選び、自分をよりよく見せるために印象操作をする意味合いがあります。
ビジネスの場では特に、上司や取引先からいい評価を得たいがために、自分にいい印象を持ってもらえるような情報だけを選んで与えることもあるでしょう。
ただし、いいように思われる情報だけ与えてしまうと、「この人は本当のことを言っていないんじゃないか」と思われ、信頼感を損ねる危険性があります。
率直な感想や意見が求められる場面では、自己呈示は避け、自己開示をするようにしてみましょう。
◆自己顕示との違い
「自己顕示(じこけんじ)」とは、自分の存在や価値を人前で見せつけようとしたり、自分の成功や功績をひけらかすことをさします。
周りの人間から注目され認められたいという欲求のことを自己顕示欲といいます。
英語では「self-revelation」と書きます。
自己顕示欲は、成長過程において誰にでも生じるものです。
特に若い世代の方は、実績や経験も少ないことから、生じやすいでしょう。
自慢話や自分の話が多くなってしまったり、他人の評価を気にしすぎてしまったりする方は自己顕示欲が強く、人間関係の悪化や自己肯定感が低下したり、悪影響を及ぼす危険性があります。
3.自己開示ってどうやるの？
◆プライベートの話をする
趣味・休日の過ごし方・好きなもの・健康
◆自分がされて嫌だった話
相手にも共感してもらえるような話をしましょう。
特定の個人の悪口は避け、嫌な「行動」についての話をすると良いでしょう。
◆失敗談やコンプレックスの話をする
笑い話にしたり、どうやってその状況を乗り越えたかを話の終点にするといいでしょう。
◆夢や目標の話をする
いきなりだと、ビックリさせてしまう可能性もあるので、会話の流れは意識しましょう。
※注意※
・信頼できる相手かどうか見極める。
・マウンティングにならないようにする。
・自分が開示したくない話を無理にはしない、自主的に話したいことだけ話す。
4.自己開示のメリット
◆自分から開示すると、相手の自己開示を促すことができる
心理学では、相手が自己開示することによって、自分も自己開示したいという、自分のことを打ち明けたいという特性が働きます。これを「自己開示の返報性」とよびます。
◆ミスマッチを防ぐことができる
面接の場であれば、採用担当者と求職者。案件の紹介の場であれば、コンサルとクライアント等、それぞれ開示ができれば相性を判断し、最適な判断を下しやすくなります。
◆心理的安全性が高まる
心的安全性とは、「組織の中で自分の考えや気持ちを誰に対してでも安心して発言できる状態のこと」をさします。
ほかにも…
◆良好な人間関係を築ける
◆短時間で距離を縮められる
◆相手と打ち解けやすい
◆自己肯定感が芽生える などが挙げられます。
5.まとめ
適切に自己開示を行うことにより、人間関係が豊かになることはご理解頂けたでしょうか？
自己開示は相手との信頼関係の構築を短い時間で行うことができ、更にその質をあげることができます。また、会社の上司や取引先の商談相手など効果的に使用できる場面が増えるでしょう。
ただし、信頼できない相手に自己開示するのはリスクを伴います。
自己開示の方法を知り、ビジネスに活かしましょう。
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人材派遣会社とは？
人材派遣会社とは、会社に登録してくれた働きたい人材に対して、次の人材にあった働き先を紹介する会社で、企業と人材をつなぎ、双方にメリットがある雇用を生み出すものです。
派遣先企業の「こんな人材がほしい」といったニーズをあらかじめ聞き取りしたうえで、登録している多数の人材の中からそのニーズに合うスタッフをピックアップし、派遣先企業に紹介します。
派遣会社の社員（派遣スタッフではない）の平均年収は、400万円〜500万円程度ですが、担当した企業と人材との雇用関係が成立すると別途インセンティブが発生する派遣会社もあります。
近年、IT・医療・介護といったさまざまな業種・業態が活性化してきており、多種多様な業界の企業と人材の橋渡しの役割を果たす人材派遣会社の必要性は高まってきています。
今回はそんな人材派遣会社の基礎的な部分を紹介いたします。
派遣会社社員の仕事内容
■企業と派遣スタッフのマッチング
前述したように派遣会社の仕事内容は企業が欲しい人材とそれにあった派遣スタッフを企業に紹介し、雇用関係を成立させることです。
雇用関係を成立させると一口で言っても、それを行うためには新規の派遣先企業を開拓する必要があったり、登録スタッフに対しても各種セミナーや研修の実施、スキルアップに関する相談など、さまざまな業務があります。
人材派遣会社は、企業と派遣スタッフを結ぶ架け橋となり、互いにメリットがある雇用関係を構築していくことが重要となります。
■企業と派遣スタッフ双方に対する仕事がある
人材派遣会社にはまず、第一段階として人材を派遣してほしいという依頼が入ります。
そのニーズをヒアリングし、就業条件などをすり合わせたうえで企業にとってベストな派遣スタッフを紹介します。
企業のニーズに合うスタッフを紹介するために、場合によっては給料面などの交渉を行うこともあります。
そのため派遣希望のスタッフ登録を行う時には、担当者が希望者と面談を行い、希望の条件や経験などを綿密に把握しなければなりません。
人材派遣会社の社員に必要な資格・入社後の資格試験など
人材派遣会社に入社するうえで、必要な資格は特にありません。
実務で必要になる知識・スキルは、入社後の研修や業務を通じて得られます。
ただし、人材派遣業界に関連する資格として、「キャリアカウンセリング」や「人材コーディネーター」など民間資格が複数あります。
また、2016年からスタートした国家資格の「キャリアコンサルト試験」は、合格し指定の機関に登録することで「キャリアコンサルタント」という肩書きを名乗ることができます。
この試験に合格した人は、人材派遣業界、ハローワーク、大学のキャリアセンター、若者の自立支援機関など幅広い業種で活躍することが可能です。
人材派遣会社社員の給料・年収
人材派遣会社社員の平均年収は、400万円〜500万円程度が相場とされています。
派遣会社の規模や職場によって給料に差は生じますが、業界全体では、大手人材派遣会社ほど給与水準は高めとなっています。
正社員よりも安いコストで雇用できる派遣スタッフを求める企業は年々増えてきており、人材派遣業界は拡大の傾向を見せています。
しかし、不況などで派遣先企業が雇用を減らした場合には人材派遣会社の業務も減るため、景気の影響を受けやすい側面があり、不景気が長引き業績が悪化した場合には社員の給料も減る可能性があります。
■インセンティブにより給料をアップさせる
企業と紹介した人材の雇用契約が成立すると、売上に対しての歩合給である「インセンティブ」が発生する派遣会社もあります。
結果を出すほど給料に反映されるため、能力次第では20代前半でも年収700万円以上を得ることが可能なようです。
最近では年功序列を廃止し、結果を出すことで年齢関係なく昇進できる制度を取り入れている企業も増えてきており、実際に20代後半や30代で管理職となり、年収アップを実現している人もいます。
人材派遣会社の現状と今後の見通し
派遣会社の業績は社会の景気に大きく左右される傾向にあり、それが採用人数や給料面にも影響を及ぼす可能性は十分にあると考えられます。
しかし、人材派遣会社は企業と人材を結ぶ架け橋の役割を果たす存在として世の中から必要とされており、近年では、高度なスキルや専門性が要求される業務でも派遣スタッフの需要が増してきています。
あらゆる業種・業界の活性化を図り、人材の可能性を引き出すことは派遣会社における使命ともいえるでしょう。
また派遣社員が日本の経済に及ぼす影響についてはさまざまな議論が続けられており、今後も派遣業界を取り巻く環境は変化していくとみられ、柔軟に対応しながら事業を展開していく必要があるでしょう。
